絶対所得仮説

ケインズが提唱した消費理論で、消費は現在の絶対的な所得水準に依存するという仮説。ケインズ型消費関数の理論的根拠となる。短期的な消費行動はよく説明するが、長期的な消費パズルを説明できない限界がある。

絶対所得仮説はジョン・メイナード・ケインズが1936年の「雇用・利子および貨幣の一般理論」において提示した消費理論である。消費はC＝a＋cY（a：基礎消費、c：限界消費性向、Y：現在の所得）というケインズ型消費関数で表される。「現在の絶対的な所得水準が高いほど消費は多い」という直感的に理解しやすい仮説であり、短期的な消費行動の説明に優れている。しかし長期的には平均消費性向（C/Y）が安定するというクズネッツの発見（消費パズル）を説明できないという限界があった。この限界を克服するために、デューゼンベリーの相対所得仮説、モジリアーニのライフサイクル仮説、フリードマンの恒常所得仮説が提唱された。