相対所得仮説

デューゼンベリーが提唱した消費理論で、消費は他者との比較（空間的）や過去の消費水準（時間的）に依存するという仮説。デモンストレーション効果やラチェット効果を説明する。消費の三大仮説の一つとして出題される。

相対所得仮説はアメリカの経済学者デューゼンベリーが1949年に提唱した消費理論である。この仮説には二つの側面がある。第一は空間的な比較で、人々は周囲の他者の消費水準を意識して自分の消費を決める「デモンストレーション効果（見せびらかし効果）」である。第二は時間的な比較で、一度高い消費水準を経験すると所得が減少しても消費を削りにくくなる「ラチェット効果」である。これにより短期消費関数と長期消費関数の乖離が説明される。消費理論の三大仮説として、絶対所得仮説（ケインズ）・相対所得仮説（デューゼンベリー）・恒常所得仮説（フリードマン）・ライフサイクル仮説（モジリアーニ）がセットで出題されることが多い。