貨幣需要

マクロ経済学では資産は貨幣と債券の2種類のみと仮定。

債券価格と利子率の関係:

額面1,000円、利子額100円の債券の場合:

• 債券価格1,000円のとき: 利子率 $= 100/1000 = 10\%$
• 債券価格2,000円のとき: 利子率 $= 100/2000 = 5\%$

$\text{利子率} = \frac{\text{利子額}}{\text{債券価格}}$

債券価格↑ → 利子率↓、債券価格↓ → 利子率↑（逆の関係）

この関係を理解することが、投機的需要の理解の基礎となる。

ケインズの流動性選好理論では、貨幣需要（流動性需要）を2つに分類:

①取引需要 $L_1(Y)$:

• 日常の取引に必要な貨幣への需要
• 国民所得$Y$の増加関数（所得が多いほど取引も多い）
• 利子率には依存しない

②投機的需要 $L_2(i)$:

• 資産運用のために貨幣を保有する需要
• 利子率$i$の減少関数（利子率が低いほど貨幣で保有したい）
• 利子率低い → 債券価格高い → 「今後値下がりするかも」→ 貨幣で保有
• 利子率高い → 債券価格安い → 「今が買い時」→ 債券購入 → 貨幣需要減少

貨幣需要関数: $L = L_1(Y) + L_2(i)$

流動性のわな（liquidity trap）とは、利子率が極端に低い水準に達した場合、投機的需要が無限大になる状態。

• 利子率が最低水準 → 債券価格が最高水準
• 「これ以上債券価格は上がらない（下がるだけ）」と全員が予想
• 誰も債券を買わず、すべての資産を貨幣で保有しようとする
• 貨幣需要曲線が水平になる

流動性のわなにおける政策効果:

• 金融政策は無効: 貨幣供給を増やしても利子率が下がらない → 投資増加なし
• 財政政策は有効: IS曲線の右シフトで直接的に国民所得を増加できる（クラウディング・アウトが発生しない）