ケインズ理論

有効需要の原理に基づき、不完全雇用均衡の存在と政府介入の必要性を説いた経済理論。古典派経済学のセイの法則を否定し、総需要の不足が不況の原因であると主張した。IS-LM分析や乗数理論などの分析手法の基礎となっている。

ケインズ理論とは、ジョン・メイナード・ケインズが1936年の「雇用・利子および貨幣の一般理論」で展開した経済理論の体系であり、古典派経済学（セイの法則：供給はそれ自体の需要を生む）を批判し、有効需要（実際に購買力を伴った需要）の大きさが均衡国民所得と雇用量を決定すると主張した。ケインズ理論では、名目賃金の下方硬直性により労働市場が均衡しない場合があり、非自発的失業が存在する不完全雇用均衡が成立しうると説く。こうした状況では政府が財政政策・金融政策によって有効需要を創出する必要があると主張した。この理論はIS-LM分析、乗数理論、消費関数、流動性選好理論など多くの分析ツールの基礎となっており、マクロ経済学の根幹をなす理論体系である。